ゼロシステムズでは、売主側からのみ仲介手数料を受領するビジネスモデルですので買主側から仲介手数料をいただきません。

◆仲介手数料が無料になる２つの条件

１．不動産業者間で流通していて当社で仲介可能な物件

２．売主側から仲介業者へ仲介手数料が支払われる物件
（例：主に新築分譲住宅、リノベーション物件、土地分譲地）

以上２つの条件をクリアしている物件であれば、買主様より仲介手数料を受領しないで（仲介手数料無料）でお取扱いする事が可能です。

仲介手数料を無料でお取扱できるか否かは、各物件ごとに「お取扱い無料判定フォーム」にてお問合せ頂くかフリーダイヤルでお問合せいただければ、すぐに仲介手数料無料でお取扱いが可能か否かを無料で判定いたします。

「お取扱い無料判定フォーム」でのお問合せの際には、メールアドレス以外の個人情報の入力は任意ですので安心してお問合せいただけます。



◆仲介手数料の計算式
＝物件価格×３％＋６万円＋消費税

・2000万円の物件の場合：71万2800円
・3000万円の物件の場合：103万6800円
・4000万円の物件の場合：136万800円
・5000万円の物件の場合：168万4800円
・7000万円の物件の場合：233万2800円
・1億の物件の場合：330万4800円

例えば、アーネストワンなどの新築分譲住宅２９８０万円を購入する場合、約１０３万円、５０００万円の物件では、約１６８万円もの仲介手数料がかかります。

この仲介手数料を無料に出来たら嬉しいですね。

◆仲介手数料無料に出来ない具体例

１．不動産業者間で流通していない物件
（例：レインズに掲載されていない物件）

２．売主側から仲介手数料を受領できない物件
（例：売主側に仲介業者が介在している物件（個人が売主の中古住宅や土地など））

３．物件価格が１０００万円以下の場合（当社規定）

４．お問合せが多すぎて当社として対応し切れない場合

５．その他当社にてお取扱不可と判断した場合

以上、流通物件であっても各物件の状況（取引態様など）により、全ての物件が仲介手数料無料でお取扱できるとは限りませんのでご了承ください。

◆不動産ポータルサイト掲載物件
　 　　　　　

Ｙａｈｏｏ不動産、アットホーム、ホームズ、リクルートのスーモ、等々の不動産ポータルサイトサイトに掲載されている新築一戸建てあっても前記に記載した《お取扱出来る具体的な条件》に当てはまる物件であれば仲介手数料を無料でお取扱いすることができます。



他社サイトで気になる物件が御座いましたらお取扱い無料判定フォームでお問合せを頂くかフリーダイヤルでお問合せを頂ければ、その物件がゼロシステムズでお取扱いができるかを無料で判定します。

◆他社から紹介された物件について

他社から紹介された物件であっても、ゼロシステムズでお取扱いが可能な場合も御座ます。

但し、ゼロシステムズでは、下記の場合はトラブル防止の為、お取扱いすることはせず、ご紹介された仲介業者でご購入することをお奨めしております。

１．既に売主や仲介業者側に不動産購入申込（買付）を提出した場合

２．他の仲介業者にお客様の個人情報を提供して既に値下交渉を行なっている場合

３．その他、当社が取扱いするのに不適当と判断した場合

お取扱できるケースと出来ないケースについては、各状況により異なります。

◆中古住宅のお取扱いについて

ゼロシステムズでは、買主側の住宅購入の安全性確保のために、必ず本格的な建物診断と耐震診断を実施してから、ご契約することを推奨しています。

販売時点で居住中の中古住宅（中古一戸建、中古マンションなど）は、家具や荷物があり、本格的な建物診断を実施すること出来ません。

もし、居住中の中古住宅を本格的な建物診断を実施する場合、全ての家具や荷物を搬出しなければなりません。これは、実務上不可能なことです。

また、中古一戸建では、新築時の設計図書を紛失していることが多く、その場合、耐震診断を実施することも出来ません。

居住中の状態で簡易的な住宅診断や建物診断を実施しても、隅々まで検査できず建物の欠陥や不具合を見落とす可能性が高くなり、そのような簡易的な住宅診断や建物診断では、全く意味をなさないものと言えます。

従って、中古住宅の場合は、物件の状況によりお取扱いをお断りすることが御座いますので了承ください。


《仲介手数料無料になる物件の割合》

◆レインズ掲載物件

レインズ（不動産会社間専用の物件情報ネットワークシステム）に掲載されている新築分譲住宅であれは、９割以上の新築一戸建が売主側から仲介業者へ仲介手数料が支払われる物件ですので、ゼロシステムズでは、買主から仲介手数料を頂かないでお取扱いが可能です。（仲介手数料無料でお取扱い可能）

◆不動産ポータルサイト掲載物件

Ｙａｈｏｏ不動産、アットホーム、ホームズ、リクルートのスーモ、等々の不動産ポータルサイトサイトに掲載されている新築一戸建の８～９割以上の物件がレインズにも掲載されている物件（不動産業者間で流通している仲介物件）です。

従って、ほとんどの新築の建売住宅とリノベーション物件であればゼロシステムズでお取扱いが可能です。

◆ゼロシステムズ対応エリア

１．東京、埼玉、千葉、神奈川、群馬、茨城、栃木、福島、静岡（一部）、山梨（一部）です。

今まで首都圏全域としておりましたが皆様のご要望が多かった福島県、静岡（一部）、山梨（一部）も対応する事と致しましたのでお気軽にご相談下さい。

２．お客様（買主）がご自身でご購入物件を見つけて契約する事が確定している場合（親族間売買や個人間売買など）は、 上記エリア外でもご相談下さい。

２．諸費用を極限まで安くして購入するとは？

不動産会社によって諸費用が約２００万円も違う場合があります。 諸費用は、仲介手数料だけでなく、住宅ローン事務手数料、保証料、火災保険料などさまざまです。 ゼロシステムズでは、最も安い諸費用で不動産を購入する提案をしています。 銀行の住宅ローンを利用した場合の 諸費用節約例 例：物件価格３０００万円、借入２８００万円 諸費用項目  一般的な諸費用 ゼロシステムズ なら 所有権登記 ３５０，０００円 ３５０，０００円 表示登記 ９０，０００円 ９０，０００円 公租公課精算 ５０，０００円 ５０，０００円 収入印紙 １０，０００円 １０，０００円 仲介手数料 １，０３６，８００円 ０円 ローン手数料 １０８，０００円 ０円 保証料 ５７７，０８０円 ０円 事務手数料 ３２，４００円 ３２，４００円 火災保険料 ３００，０００円 １０，０００円 収入印紙 ２０，０００円 ２０，０００円 合計 ２，５２４，２８０円 ５６２，４００円 ゼロシステムズなら諸費用１９６万円減！ ◆ポイント １．仲介手数料を金０円にする ゼロシステムズでは、殆どの新築建売住宅が買主側から仲介手数料を頂かないで契約が可能です。 ２．ローン事務手数料を０円にする！ 多くの不動産会社では、仲介手数料以外に「ローン取扱手数料」や「ローン代行料」などの名目で、金１０万円前後の事務手数料を取っているので注意が必要です。ゼロシステムズでは、このような事務手数料など一切頂きません。 ３．保証料を０円にする！ 保証料を一括先払いから金利上乗せ型にして金０円にできます。但し、この場合、借入金利０．２％程度UPするしますので注意が必要です。 保証料を自己資金で捻出する事が出来る人は、保証料を前払いした方が最終的な総返済額が少なくなります。 ４．火災保険料を安くする！ 不動産会社が勧めてくる火災保険などは、不必要なオプションを含んでいる場合があるので注意が必要です。保険内容を見直し、１０年一括払いから年払いにする事により、大幅に初期費用を削減する事が可能です。   フラット３５を利用した場合の諸費用節約例 例：物件価格３０００万円、借入２８００万円 諸費用項目  一般的な諸費用 ゼロシステムズ なら 所有権登記 ３５０，０００円 ３５０，０００円 表示登記 ９０，０００円 ９０，０００円 公租公課精算 ５０，０００円 ５０，０００円 収入印紙 １０，０００円 １０，０００円 仲介手数料 １，０３６，８００円 ０円 ローン手数料 １０８，０００円 ０円 適合証明 １００，０００円 １００，０００円 事務手数料 ６０４，８００円 ２２４，０００円 団信保険料 １００，２４０円  ８０，０００円 火災保険料 ３００，０００円 １０，０００円 収入印紙 ２０，０００円 ２０，０００円 合計 ２，７６９，８４０円 ９３４，０００円 ゼロシステムズばら諸費用１８３万円減！ ◆ポイント １．仲介手数料を金０円にする ゼロシステムズでは、殆どの新築建売住宅が買主側から仲介手数料を頂かないで契約が可能です。 ２．ローン事務手数料を０円にする 多くの不動産会社では、仲介手数料以外に「ローン取扱手数料」や「ローン代行料」などの名目で、金１０万円前後の事務手数料を取っているので注意が必要です。ゼロシステムズでは、このような事務手数料など一切頂きません。 ３．事務手数料を安くする 一般的な金融機関でフラット３５の住宅ローン借入時には、『借入金額×２．１６％』の事務手数料がかかります。 しかし、この２．１６％の事務手数料が０．５％～０．８％程度と安い金融機関があります。 上手く活用すれば、大幅に節約できます。 ４．団信保険料を安くする 通常は、団信に加入が当たり前ですが、年齢３０歳代前半までの人は、民間生命保険会社で団信と同様のプランで生命保険を見直すと団信より掛け金が安くなるケースがありますので上手く活用しましょう。 ４．火災保険料を安くする 不動産会社が勧めてくる火災保険などは、不必要なオプションを含んでいる場合があるので注意が必要です。保険内容を見直し、１０年一括払いから年払いにする事により、大幅に初期費用を削減する事が可能です。 自己資金が少ない方へのアドバイス 物件価格１００％以上の住宅ローン申込みをすると、金利や保証料も高くなり審査自体が厳しくなるケースがありますので注意が必要です。 このような場合、上記のような資金計画にすると、金２５０万円以上かかる諸費用を最大で金５０～６０万円程度に諸費用を圧縮できます。 頭金が少ない方でも、この諸費用部分だけを自己資金として捻出する事により、住宅ローン借入れを物件価格１００％以内に抑えられ、一般的な住宅ローン審査と同等の有利な借入条件にすることが可能になります。

３．値下交渉で物件価格を安く購入する方法

◆誰もが気になる不動産の値下交渉 誰もが最も興味がある事の一つが『不動産の値下交渉について』だと思います。 ここでは、今まで２０００件以上の不動産取引きの経験で得た値下交渉のコツやポイントについて解説いたします。

不動産の『値下交渉』の方法

◆口頭で値下交渉は、タブー 不動産のお取引では、口頭で価格交渉をする事は出来ません。 値下交渉をする場合は、不動産購入申込書（買付証明書）に契約希望価格を記入して交渉します。 もし、口頭や電話で売主側に値下交渉をしても、売主側からは、「まずは、買付を提出して下さい」と必ず言われてしまいます。 不動産のお取引では、不動産購入申込書（買付証明書）を記入して売主側に提出して値下交渉をおこないます。 「価格○○○万円になれば○月○日に手付金○○万円を支払って契約しますので売主側にて値下を検討してください」という意思表示を買付証明書を使ってお客様に代わり値下交渉を行ないます。

値下交渉が不成立の場合

値下交渉の結果、売主に断られる場合もあります。 但し、私は断られた場合、「それではいくら位なら大丈夫でしょうか？」と売主側から妥協価格を聞き出します。 その妥協価格をお客様へお伝え致しますので、お客様は、その妥協価格で再びご検討していただくことができます。 値下交渉が不成立で不動産購入申込をキャンセルする事は、問題は御座いませんのでご安心ください。

値下が出来る物件と出来ない物件

お客様から「この物件は、いくらくらい値下交渉できますか？」などのご質問を良く頂きます。 物件によって値下交渉が出来る可能性がある物件と出来難い（出来ない）ものが御座いますので注意が必要です。

【値下交渉が狙える物件】 １．販売開始されて１度も価格が下げられないまま、２～３ヶ月位以上経過した物件。 ２．新築の場合、建物が完成したばかり。又は、完成して２～３ヶ月以上経過しても価格が下げられていない物件。 ３．新築物件の場合、複数棟現場で最後の１棟の物件。 このような物件の場合は、８０万円～１００万円位の値下交渉を見込める場合があります。 又、売主が自ら価格改正を検討しているタイミングで価格交渉を入れた場合、２００万円以上の大幅な値下交渉が成立する場合も時々あります。

【値下交渉が望めない物件】 １．販売開始されたばかりの物件や、値下げをしたばかり（大よそ１ヶ月以内程度）の物件。又は物件が売れている時期など。 ２．新築物件の場合、売主パワービルダーではなく中小の地元業者の新築物件。 このような場合は、全く値下交渉が出来ない場合も多く、もし値下交渉が出来ても３０万円～５０万円程度です。

パワービルダーの価格改定のタイミング

パワービルダー系の新築分譲業者は、早期販売の目標を達成する為に自ら価格改定（値下）します。

価格改定例 １．新発売（更地） 当初価格４２８０万円 ↓ ↓ ２．建築開始（上棟） 価格改定４１８０万円 ↓ ↓ ３．建築途中（完成前） 価格改定３９８０万円 ↓ ↓ ４．建物完成（完成後） 価格改定３７８０万円 ↓ ↓ ５．完成後２ケ月 価格改定３６８０万円

このようなタイミングでパワービルダーは、自ら価格改定を行ないます。 従って完成直後で全く価格改定されていなければ値下交渉できる可能性があります。 但し、パワービルダー系の分譲業者は、自ら価格改定を行いますが、顧客からの値下交渉には、渋る傾向がありますので注意が必要です。

価格交渉の秘訣と注意点

１．値下交渉の金額について 新築分譲業者では、現場ごとに物件担当者います。 買付は、その物件担当者がチェックした後に上司に渡ります。 上司がチェックした後に決裁権者（本社や社長）へ稟議に回り決裁権者が値下金額の判断をします。 ダメ元で大きな金額の値下交渉の買付を入れても担当者や上司レベルで断られてしまい買付が決裁権者へ届かく値下交渉のテーブルにすら載らない事になります。 従ってダメ元で大きな金額の価格交渉の買付を提出しても成功する事は、殆どありません。 ギリギリの絶妙な価格で買付を提出する事が上手な値下交渉と言えます。

２．契約日や残金決済日もポイント 新築分譲住宅の売主側の担当営業マンは、常に営業成績や売上目標に追われています。 多くの売主側の担当営業マンは、契約日や引渡日を月内の成績（売上）に入れようとする傾向があります。 もし、月末近くの時期に不動産購入申込書（買付）を提出すると、「今月中に契約して頂ければ○○万円までの値下を受け入れます」と言われる場合があります。 逆に、月初に不動産購入申込書（買付）を提出した場合、「今月中に残金決済が出来れば○○万円までの値下を受け入れます」と言われる場合があります。 従って、売主側の契約日や残金決済日などの要望を買主側である程度受け入れる事により値下交渉が成功する確率が高くなります。

ゼロシステムズは必ず物件調査を実施

ゼロシステムズでは、契約前に建物診断・耐震診断、物件調査（役所や法務局に直接出向いての調査）を平日に１日～２日かけて行います。 従って、不動産購入申込書（買付）をご提出いただいた当日や翌日のご契約というスケジュールは、対応出来ない場合が御座いますのでご了承下さい。 ご契約する事を優先するあまり売主側から入手した資料だけで、いい加減な重要事項説明書を作成して申込日当日や翌日に契約しようとする不動産会社も多々見受けられます。 本来、仲介業者は、不動産取引きたびに、自ら物件調査を必ず実施しなければなりません。 内覧した当日や翌日の契約を勧めてくる不動産業者には、十分ご注意下さい。